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一般社団法人

 日本マインドフルネス精神療法協会

Japanese Association of Mindfulness Psychotherapy (JAMP)

 

 

*** 機関誌の出版 ***

機関誌
『マインドフルネス精神療法』
ISSN:2189−2911
☆メディカルオンラインに収載されます。

☆「医中誌」にも、一部の記事が収録されます。

医中誌とは:

http://demo.jamas.or.jp/

これはデモ版ですが。

 

第8号(2022年x月)目次

特集:未定

すべての記事の【要約】 一部を先行掲載

 

第7号(2021年11月)表紙目次

特集:地方創生SDGsとマインドフルネスSIMT

  〜 薬で治らないうつ病、パニック症などを治す

すべての記事の【要約】

一部の記事が全文掲載

 

第6号(2020年8月)目次

特集:コロナ渦中とコロナ後のマインドフルネス

すべての記事の【要約】

一部の記事が全文掲載

 

第5号(2019年5月)目次

特集:PTSD・トラウマのマインドフルネス心理療法

すべての記事の【要約】

 

★第号(2018年5月)目次

特集:非定型うつ病のマインドフルネス心理療法

すべての記事の【要約】

 

★第3号20175月)目次

特集1:マインドフルネスはすべての人に

特集2:心の病気の改善・予防のSIMT

すべての記事の【要約】

 

★第2号(20165月)目次

特集:パニック症のマインドフルネス

すべての記事の【要約】

 

★創刊号(20154月)目次

日本的マインドフルネス、ほか

すべての記事の【要約】

 マインドフルネス精神療法研究会(D1)の新規入会会員には創刊号を1冊無料配布いたします(在庫ある限り)。

追加がご入用のかた(有料)は、メールでご連絡をください。

★どの号も在庫が50部を切りました。第5号は、10冊のみです。

 

この機関誌『マインドフルネス精神療法』は、2つの医療関係情報を収集する団体と一つの科学技術情報を収集する機関から収集すべき雑誌とされました。
「メディカルオンライン」からの配信(選択された論文のみ、pdfで)されます。創刊号から。
メディカルオンラインに選択されない諭文もすべて、当協会のホームページには、abstract(要約か冒頭部分)を掲載しています。機関誌全体をご覧になりたいかたは、ペーパー版をご購入ください。
日本的なマインドフルネスを紹介していく、実際の臨床の役に立つ記事を心がけて参ります。
ぜひ、寄稿をお願いいたします。

毎年1,2回発行。マインドフルネス心理相談員、マインドフルネス精神療法士、研究会の会員、当協会が寄稿を依頼した方などによる記事、編集者による取材記事。
原稿募集:希望者はおしらせください。フォーマットがあります。SIMT、日本的マインドフルネスに関する研究、実践的プログラム、支援による改善例、精神疾患の改善以外への展開、体験記、など。

 

 論考、サポート事例、治した人の体験記などをお寄せください。
     ⇒このような記事も
締め切りは3月末。 寄稿内容は、特集には限定しません。特集以外の記事になります。


創刊号は、20155月。

ご購読方法
会員でない方にも、頒布します。下記(送料込み)です。
ご希望の方は、メールでお申し込みください。

在庫が僅少ですので、事前にご確認ください。在庫確認→振込→発送。

銀行口座に下記の代金を振り込み、メールでお届け先の郵便番号、住所、お名前をおしらせください。銀行口座=こちらです。 メール=こちらです。

2冊で、1800円。 3冊で2500円。4冊で3200円(同時に発送の場合。郵送費がかかるため、第4号の発売前に、創刊号〜第3号を購読される場合、別々に発送するので、別々の料金になります。)

たとえば、

 これ以上は割引価格となります、お問合せください。
それほど多数を印刷しません。確実に購読されたい人は、事前にお申し込みください。

★著作権について
他の学会に準じて下記のとおりです。この機関誌は広く知っていただくため電子出版も自らまたは他に委託いたします。

著作権の扱い

1)本誌(機関誌『マインドフルネス精神療法』)に掲載された「各論文」の著作権は、投稿者自身が有するものとします。
2)本誌全体(編集著作物)の著作権は、本協会が有するものとします。
3)本協会は、本誌の当該論文等の全部または一部を、当協会ホームページ、当協会が認めたネットワーク媒体、その他の媒体において任意の言語で掲載、出版(電子出版を含む)出来るものとします。この場合、必要により当該論文の抄録等を作成して付すことがあります。
4)投稿者は、投稿論文が本誌に掲載・刊行された後、自らの著作物である当該論文を自由に複製・公衆送信・展示・頒布することができます。

 

☆著作権規程